２０２５年５月１２日
社会資本研究所
南 洋史郎
自民党政治の失策で４０年前にバブルが発生、崩壊後に国民はもがき苦しみ続けた
３０代のころ、バブルがはじけて不安な世相となった１９９０年以降に金融系シンクタンクに勤務していた。
不動産売買が過熱、価格急上昇の後にバブルが崩壊、土地、建物の急激な値下がりが顕著となり、金融機関にて融資引き締めが始まり経済が大混乱となった。
自民党宏池会で親中の宮澤政権が不信任、解散となり、総選挙の結果、１９９３年８月に日本新党の細川政権が誕生した。
もともと土地投機のバブル発生は、１９８５年９月の先進５か国の財務大臣・中央銀行総裁会合のプラザ合意にまでさかのぼる。
当時、中曽根政権下で竹下蔵相と澄田総裁のコンビであったが、ドル安、円高への金融誘導を約束、わずか１年で１ドル２４０円から１６０円まで急激な円高が進み、２年半後の１９８７年末には１２０円まで円高が進んだ。
これは為替が同じと仮定した場合、米国への輸出に５０％以上の関税が課せられるマイナス効果に匹敵、多くの中小零細の輸出企業が倒産、自民党政権が大きく揺れた。
そこで日本銀行は１９８６年の１年間で公定歩合の金利を５％から２.５％まで引き下げ、国内の銀行は事業融資への借入需要が減退したため、不動産融資に傾注（けいちゅう）するようになった。
１９８６年から１９９０年の５年間で政府系金融機関を除く国内銀行の貸出残高が３００兆円から４００兆円まで１００兆円も拡大、輸出不況で事業融資が抑制される中、その多くが不動産融資と言われ、
１９９３年に５００兆円の大台を超え、２０世紀末まで５００兆円台で高止まりとなった。 バブル崩壊の引き金は、当時の橋本大蔵大臣が日銀の三重野総裁と協議、１９８９年５月から１９９０年８月までの短期間で公定歩合を２.５%から６%まで引き上げ、
さらに不動産融資の総量規制を発令、金融機関に対し不動産融資を抑止したことが原因であった。
丁度、真夏に走れと命じた陸上トレーナーが、長時間走っている選手の頭の上から冷たい氷水をバケツで何杯も浴びせるような無茶苦茶な話であり、どんなアスリートも心臓に異常をきたし、最悪、心筋梗塞となり命を奪うひどい政策であった。
１９９０年８月までの高金利と不動産融資規制は、自民党政治の最大汚点とまで騒がれたが、その発端となったプラザ合意の竹下蔵相は、１９８７年１１月から１９８９年６月まで首相に就任、猛反対を押し切り日本で初めて消費税３％の導入を決めている。
また、橋本蔵相は１９９５年９月から１９９８年７月まで首相となり、消費税５％は村山内閣で決められ懸案であったが、１９９７年４月からの実施を決断している。
バブル崩壊は、自民党与党による人為的な金融規制の政策間違いにより起こったものであり、当時、左派色（さはしょく）の強いＮＨＫも不動産バブルを糾弾する偏った報道番組を何度も放映、
今のように別の角度から冷静な分析をするネット番組もなく、マスコミにより一方的に不動産バブル元凶の金融機関や不動産会社は許せない、国民の敵で悪い連中だというイメージ、世論が形成されたことも問題であったと思う。
土地や建物の不動産価格が高いことは、日本の国富が増す話であり、需要と供給がマッチしている限り、評価が高くなった資産を保有、あるいはそれを担保に事業を展開することは何ら咎（とが）めるべきではない。
一番の問題は、共産主義的な発想で不動産価格が高くなりすぎ、勤労者が都市部で住宅を購入できなくなった責任は金融機関や不動産会社にあり、悪い奴らだ、許せない、何とかしろと政府を糾弾（きゅうだん）、厳しい取引規制を働きかけ、
不動産価格を人為的に操作することである。
資本主義の市場原理が機能する社会では、売買取引として成立している土地や建物を政府が勝手に規制介入し売買取引を破壊することは許されない。
あくまで不動産市場に任せ、需要と供給による売買取引として人気のない不動産は値下がり、人気の高い不動産は値上がるだけの話である。
個人の住宅購入や相続の問題は、不動産が高くなった都市部に住む個人の選択の問題であり、そこに政府が介入すべきではない。 高すぎるなら安価な郊外に住めば良く、生活できないなら転職し別の人生を歩めば良いのである。
当時、自民党は共産党のような左翼的な政党だなと首を傾（かし）げたものである。 その後、異常な金融規制によるバブル崩壊の裏に中国共産党の工作があったという信じられない憶測報道も流れたが、
ある首相のハニトラ疑惑を知り、自民党に憤(いきどお)りを感じ、呆（あき）れたことを思い出す。
不良債権の処理後も自民党の失策は続き、国内産業の空洞化や少子化を生み出した
自民党の間違った金融政策による１００兆円規模の不良債権問題も、２１世紀初頭になって最終処理の取り組みがおこなわれ、２００３年になって国内銀行の融資残高は４００兆円まで下がったが、
財務省主導の緊縮財政によるデフレが続き、景気が落ち込み続け、リーマンショックもあり、３年間の民主党政権末期の２０１１年まで融資残高は４００兆円台で伸び悩み、経済は低迷し続けた。
中国から怒涛（どとう）のような安いパソコンや通信機器、家電製品、その他の生活必需品が日本市場を席捲（せっけん）、ダンピングを疑う輸入品も多かったが、経産省は中国に関税規制をせず放置、
国内産業を守るどころか逆に日本企業へ中国への進出を奨励、国内産業の空洞化を加速させ、価格競争で負けた日本の中小零細メーカーが次々と消滅していった。
まさか政権を担（にな）う自民党が親中利権べったりで中国に甘く、国内産業を守る政策を怠ってきたとは国民は知る由（よし）もなかった。
パソコンやテレビ、スマホなど基幹家電、電子機器の生産は中国生産中心となり、サンヨーは中国のハイアールに売られ、シャープは台湾のホンファイと言っても、
外省人出身の創業経営者で中国の影響が強い会社が買収、虎の子の液晶テレビの製造ラインは日本国内から消滅している。
今の日本の家電市場は、大方が安価な中国家電に占有され、最近になってパナソニックは海外含め一万人のリストラを公表している。
トランプ関税で国内産業を保護すべきと言う気運が高まっている今こそ、日本も中国からの不当に安い輸入品には関税を課すべきであり、
特に家電、パソコン、スマホやその他の電子機器は、国内への生産回帰が急務となっている。
また、日本はハイアールなど中国企業を自由に買収できないのに中国企業は日本市場で自由に１００％買収が可能となっており、経済安全保障の面から相互主義による資本の出資規制は必要となっている。
バブル崩壊後の１９９０年代から２０１１年までの自民党の失策政治で国内産業の空洞化をまねき、安価な中国製品が市場にあふれ、デフレが深刻となった失われた２０年の日本経済に与えたマイナスの影響は大きく、
特に団塊ジュニアといわれる今の５０歳前後の世代を直撃、大学を卒業しても正社員として就職できず、フリーターや派遣で食いつなぎ、経済的貧困から５０歳でも３割の男性、２割の女性が未婚のままである。
ネットで少子化の原因はバブル崩壊からその後の景気低迷でも何ら有効な産業政策を講じなかった財務省や経産省、自民党が悪いと主張する人がいたがその通りであり、自民党の失策政治で国民や日本企業はもがき苦しみ続けたのである。
中国の土地買い占めやコメ価格高騰は深刻だが自民党失政で国民不満は更に高まる
２０１２年以降にアベノミクスで好景気となり、融資残高もやっと増加に転じることができた。 ２０１３年に５００兆円となり、２０１９年に５９０兆円、コロナ感染が深刻となった２０２０年以降は６００兆円を超え、
２０２４年に７００兆円まで融資が伸び続けている。 ５００兆円から７００兆円への融資増のうち１１０兆円程が不動産融資といわれている。
流石に自民党はバブル崩壊をまねいた反省から、過激な金融規制の政策はとらず、左派系マスコミもおとなしく、東京など都市圏の不動産は市場取引が機能しており、
一部は高止まりだが、おおむね市場価格で推移しているようである。 ただ、憂慮すべきは、中国から日本へ来ている富裕層が日本の不動産を異常に買い漁(あさ)っている状況である。
放置し続けていると正常な不動産の売買取引にまで悪影響が出て、一部でミニバブルが発生、中国マネーの巨額資金の流入が止まると一部の不動産の価格急落も懸念されている。
中国の富裕層でも、中国国内から持ち出せる資金は厳しく制限されており、不動産売買の資金の出どころはブラックとなっている。
つまり、独裁政治の中国共産党が裏で巨額資金を投入、日本国内の土地建物を購入し続けている可能性も否定できないのである。
台湾有事で緊迫した状況が続く先島諸島などで万一でも軍事衝突が起こった場合、有事に敵対的な外国勢力に買い占められた土地や建物を差し押さえ、没収できる有事の国内法は整備されておらず、
そもそも国家間の相互主義から言えば、日本人が中国の土地や株式の自由な取引が一切出来ないのに中国人が日本の土地や株式を自由に取引できること自体、不平等であり、安全保障の面からも許容できるものではない。
自民党内で１０年以上前に安全保障土地法案による外国人への土地の取得規制を検討したが断念したと聞く。 ＷＴＯのＧＡＴＴ（ガット）で中国は土地取得の規制を留保、日本は留保せず規制しなかったことが理由のようだ。
一方、ＧＡＴＴ２１条では安全保障上の例外規定を設けており、加盟国の判断で安全保障上の重大な利益のために必要と認める措置が可能となっている。
トランプ関税もこの安全保障上の例外規定を活用しており、自民党が主張するＧＡＴＴで外国人の土地取得を規制する法案を策定できない稚拙な言い訳は、与党の危機意識の欠如と受け取られ兼ねないのである。
最近、国政選挙の立候補を目指す和服姿の若い女性の方が、ネット動画で中国共産党の日本侵略の脅威を訴える街頭演説が注目されている。
日本がチベットやウイグルのような自治区にならないよう中国の土地取得や移民への規制を強化すべきという主張に賛同する人も増えている。
今の若い人たちの不安心理をよく表しており、今後の自民党のあり方を考える上で参考になると思う。
一方、昨年夏から急に米不足が顕在化、その後、コメ価格が高騰、石破政権になって備蓄米を３０万トンも放出したが、コメ価格が半年で５キロ、４千円以上の倍となる異常な状態が続いている。
コメバブルと非難されようが、本来の市場価格なら仕方が無いが、コメ市場は全中、全農という大きな組織の影響が強く、自由化されているとは言い難い状況で、突然の米不足や価格高騰に国民の怒りは政権与党の自民党に向けられている。
備蓄米は５年間の保存期間があり、毎年２０万トンずつ備蓄し１００万トンが倉庫に眠ってきた。 入札で備蓄米放出の際に１年後に国が同量を買い戻す条件が付けられ、これが大手の小売業者などの入札参加の壁となっている。
そこでさらに放出する３０万トンについては、買取り条件が撤廃される予定だが、それだけでは混乱するコメ市場の正常化は難しい。
大事なことは、慣例を打ち砕いて、政府主導でコメ市場の増産と供給増の政策大転換をおこなうことである。 備蓄米なら入札条件に入庫から３か月以内で売り切るという条件を付けることで供給増を目指す。
コメ増産のため転作奨励金を即刻廃止し、新たに耕作放棄地などの米転作奨励金などを導入、毎年３０万トン、年間百万トンの米生産をはかり、備蓄米を将来は国内年間消費７０万トンの５年分、
３５０万トンへ引き上げると向こう１０年程度は国内需要を超える供給があっても備蓄米補充で吸収される計算となる。 コメ流通の市場関係者は、政府がコメ増産に本腰を入れ始めたと知ると大量の流通在庫米を放出、
３千円台前半から２千円台後半まで価格は下がるであろう。 以上はあくまで政策即応事例の一つに過ぎないが、早く国民が安心できる納得価格で米を購入できるようにするのが政権与党に課せられた大事な使命なのである。
なお、 農林中金は３月決算で２兆円近い巨額赤字の計上が見込まれ、その補填のため全農や全中と組んでコメ価格を引き上げたという疑惑も持ち上がっている。
米国債などで巨額資金を運用する農林中金が、大阪堂島のコメ先物取引市場などの小相場で小資金を稼ぐことなど考えにくいが、疑惑を払拭（ふっしょく）するための金融庁調査は必要となる。
政権与党なら国民から疑惑や疑念、不満や怒りを取り除く努力は面倒でもせざるを得ない宿命を負っているのである。
石破政権の政治に自民公明への積年の怒りが大爆発、選挙ではかなり大苦戦する
石破政権における媚中外交やトランプ関税対応への不満、米価格高騰への無策、物価高で生活苦の国民に対して消費税減税を否定する無神経さなど、
有効な解決策はあっても何も対策をとらない石破首相を選んだ自民党に対する国民の怒りや不満が急速に高まっている。
すでに当研究所は３月時点で選挙動向などネット中心の情報分析から、７月の参院選挙は石破政権だと自民公明は大惨敗、参院でも与党から転落、
それを防ぐ唯一の対策は人気のある保守の高市新首相への政権委譲、少数与党でも衆院解散も視野に入れて戦えば与党延命の可能性があると予想していた。
ところが、４月のミニ統一地方選は、自民公明推薦の市長の敗退が目立つ結果となり、数週間以内に石破政権から高市政権へ転換できないと都議選や参院選でも自民や公明は相当に議席を失う深刻な状況に変わったという見方をしている。
ＬＧＢＴなどリベラル路線を邁進（まいしん）してきた岸田政権、さらにその支援で新たに誕生した石破政権が、保守層の有権者や若者層からあまりにも不人気で、それが自民党への信頼の失墜（しっつい）につながっていると分析している。
特に石破政権は自民党にとって致命傷となっており、４０年前から鬱積（うっせき）する国民の自民党へのマイナス感情に火をつけ、積年の怒りが爆発、アンチの感情が渦巻き始め、選挙を自分たちの戦いの場と認識し始めたのではないかとみている。
日本人は辛抱強く、自民や公明の政権与党による数多くの過去の失政でも耐えて耐え忍び、我慢をして生活を続けてきた。 ただ、我慢の限界を超えるとおとなしく冷静な人たちが、突如、大胆な行動をとって勇敢に戦い始める不思議な民族性をもっている。
古くは元寇や江戸時代末期の米一揆、大塩平八郎の乱などがあげられ、とても国民第一と思えない無為無策の石破政権を生んだ自民党への有権者の憤（いきどお）りは大きく、石破政権から始まった財務省解体を叫び続ける官僚糾弾デモも、
我慢の限界を超えた人たちが増えたからとみている。
実際、このような一般庶民が参加しマイクをとる官僚糾弾デモは過去に記憶はなく、それだけ国民の生活が苦しくなり、我慢の限界を超えた人たちが自分たちの戦いを始めたのであろう。
選挙の自分たちの一票がその大事な戦いの場と認識し始めると与党の自民や公明を選挙で成敗する意識に変わり、自民公明以外の保守的な政党へ大量の票が流れる結果につながるのであろう。
確かに日本人は今までよく耐えて我慢してきた。 ２０２０年の中国共産党による武漢研究所に端を発するコロナ問題では中国への反発が起こり９割以上の日本人が中国を警戒し始め、
２０２２年２月に勃発したロシアのウクライナ侵攻による悲惨な侵略戦争も日本人の意識を覚醒させ、有事に毅然（きぜん）と戦う気持ちに腹をくくらせたと分析している。
そうでなければ、台湾有事に備える先島諸島５市町村の住民ら約１２万人の避難訓練計画が公表された時点で左派住民やマスコミが大騒ぎしたと思うが、今のところ大人しく、
左翼オールドメディアも国内のこの保守的な国民の意識変化を理解できないとスポンサーも去りやばいと思っているのであろう。
安倍首相時代の黒田日銀による異例の金融緩和や百兆円規模の積極財政によるコロナ対策のお陰で経済が復活、３０年以上のデフレから脱却、ＧＤＰも６百兆円を超えたが、今度は物価上昇に賃金アップが追い付かず、
税や社会保険の国民負担も５割を超え、可処分所得が大幅に減る中、生きるために必要な米などの食料品の物価が急上昇、ついに我慢の限界を超えたのであろう。 年金生活の高齢者も戦う意識に変わって黙々と体に鞭打って職種を選ばず、文句も言わず、働き始めている。
深夜や早朝の電車内は、一見若そうに見えるが、６５歳以上で中には８０歳代の高齢者が現役に交じり見かけることが多くなった。 また、同じ与党の公明党に対しても厳しい目を向ける批判的な有権者が増えている。
特に創価学会の会員の方で公明党の露骨な親中姿勢にはっきりＮＯをいう人たちも多くなった。
２０１２年１２月の第二次安倍内閣から今に至るまで公明党は国土交通大臣という国家繁栄の礎（いしずえ）となる重責を担（にな）ってきた。
ところが静岡県前知事のリニア新幹線の工事中断、三菱飛行機の型式（かたしき）認定など日本の未来産業にとって重要なプロジェクトに主導的に仲介、推進すべき国土交通省が一切動かず、何もしない無為無策のため、
リニア新幹線の工事は大幅に遅れ、三菱飛行機は日本の型式認定の行政支援も無く事業廃止に追い込まれている。 公共投資予算は１９９８年の１５兆円をピークに半減となったままであり、アベノミクスの追い風を受け、
建設国債増発による財源確保で国土強靭化の土木工事の需要は大きかったが、うまく対応できず、８兆円前後の予算枠内に投資を抑制し続けてきた。 さらに安全保障上から許されない中国による土地購入、買占めに対しても、規制すべき立場の国土交通省は黙認し続けている。
ついに昨年１０月の衆議院選挙では、公明党の過去の偏った政治に国民からＮＯの鉄槌（てっつい）がくだり、大惨敗、今後も選挙の都度、厳しい国民審判が続くと予想している。
石破政権への国民のマイナス評価が、自民や公明の与党による過去から現在に至るまでの数々の悪政を総括、糾弾するエネルギーに変わり、積年の怒りが大爆発した様相を呈している。
選挙も大苦戦は間違いないが、果たして５月下旬に今のどうしようもない自民党が両院総会を開き、高市政権を誕生させることができるかは甚（はなは）だ疑問である。
また、仮に誕生させることができても、即座に訪米しトランプと会って良好な日米関係を演出、関税交渉を日本に有利にもっていく奇跡を起こせるかは未知数である。
さらに選挙の争点となる消費税減税や１７８万円への控除引き上げなど山積する難問を解決する政策を打ち出せるかも見えていない。
かなり前途多難な門出が予想される中、もし高市政権の誕生が自民救済の最後の切り札（Ace-In-A-Hole）となるのであれば、国民の多くはなにか神がかったものを感じるのではないだろうか。
その神様とは、もしかすると天照大神（あまてらすおおみかみ）なのかも知れない。 さすがに日本を破滅させようとしているどんな手ごわい妖怪たちも退散するであろう。 こんな愚かな変な妄想（もうそう）までしてしまう今日この頃である。
以 上
