２０２３年９月２０日
社会資本研究所
南 洋史郎
保守政党の過去の失敗が日本保守党にも当てはまるとする批判は間違いである
人気作家の百田尚樹氏の政治参画の話を聞くと性格やタイプは全く異なるが、有名作家の石原慎太郎氏が思い出される。
ＳＮＳ批判をみると過去の保守政党の失敗が、日本保守党にも起こる可能性があるというコメントが散見される。
元自民党で保守本流の青嵐会（せいらんかい）で活躍された石原慎太郎氏は２０１２年１０月まで４期１２年間も東京都知事を務め、
同年１２月の衆議院選挙で日本維新の会の代表として出馬、５４議席を獲得、２０１４年１１月まで衆議院議員を務めた。
２０１４年６月に日本維新の会が分裂、石原慎太郎氏を信奉する保守色の強い「次世代の党」が結成され、
元自民党で人望のあった平沼赳夫（ひらぬまたけお）氏が党首となり、２０１５年に「日本のこころを大切にする党」へ党名を変更、
同年１０月に衆議院選挙に臨んだ。その結果は大惨敗で終わり、国政政党の要件まで失い、残った議員の多くは自民党へ合流している。
日本維新の会は、当時の石原慎太郎氏の強烈な保守イメージのお陰で、親中リベラルでも、関東では、今でも保守的な政党だと勘違いする有権者が多いという話である。
過去の保守政党の失敗から、注意すべき教訓が得られた。一つ目は、どんなに有名でも求心力のあるカリスマ党首がいなくなれば、
その政党は消滅の運命にあること。二つ目は、共鳴する党員が多く集まって、盤石（ばんじゃく）な政治理念と組織を構築できなければ、
党首や党幹部の影響力が弱まった時に海千山千で魑魅魍魎（ちみもうりょう）の党外の政治家たち、特に保守を装いたい自民党に丸呑（まるのみ）されること。
三つ目は、一般庶民は高邁（こうまい）な保守思想を主張されるより、明日の生活が良くなると信じられる中立中道の現実的な路線や地に足の着いた政策を好むこと。
これら３つの点を肝に銘じる必要があるのだ。
日本保守党はこれら３つの教訓を踏まえ、同じ失敗の轍（てつ）は踏まないであろう。
何より当時は２千人弱の党員しか集まらなかった点に比べ、少なくとも２０万人以上の党員は集まるのではないかとみている。
将来、自民党を凌駕する与党にまで成長できる可能性も秘めている。そのためには、保守系の現職議員を引き抜く行為は控え気味に地道に汗をかき、
まず核となる組織をつくり、地方選挙対策も含め、党の基本政策と方針を明確にすれば、息長く成長できる気がする。
今の自民党や野党の国会議員はクズばかりと主張する党首の言動や地道な有能な活動を続ける地方議員をあさ８で紹介する動きから察すると党運営は意外としっかりとしている気がする。
あくまで憶測だが、百田尚樹氏と有本香氏の人気者二人が立ち上げた政党として、彼らが居住する近畿と東京都の比例ブロックと小選挙区に絞って、
その地域で見どころのある複数の地方議員の衆議院出馬を考えているのではないだろうか。
特に近畿ブロックは３０人と日本最大の比例区であり、百田先生の絶大なる知名度を考えれば善戦すると予想している。
政策は、国民は保守色の強い主義主張より、明日の食い扶持（ぶち）が今より確実に良くなると信じられる具体的な提案を聞きたがっている。
例えば、消費税全廃といった現実的でない政策を主張されるより、可処分所得を高めれば、懐（ふところ）が豊かになって消費を促すので、
所得税減税やガソリン、高速料金、光熱費の減税を提案する方がわかりやすい。
この点、あさ８の主張をそのまま自民批判を交え、身近な具体的な政策として主張し続ければ、一般大衆は喜び、魅了されるであろう。
底抜けに明るい百田/有本コンビの強烈キャラは選挙における強力な武器となる
党首の百田先生の聴衆を魅了する、面白いトークに注目している。さらに有本先生の切れ味するどい、わかりやすいトークも頭の中にインプットし易い。
その点、お二人のトークは名人芸の域に達しており、一度魅了されると毎日のように聞き入ってしまう。
政治家にとって聴衆を魅了できる演説は必要不可欠であり、この二人の強烈キャラの政治トークが日本保守党にとって強力な武器になることは間違いない。
調査のためにあさ８や百田ライブを聞いてきたが、百田、有本両先生の夫婦（みょうと）漫才のような軽妙なやり取りや百田先生の奇抜な演技、
例えばライブチャットで献金が集まった時に額（ひたい）にマジックで「おおきに」と書かれた時は、電車の中であったが、思わず声を上げて笑ってしまった。
昔より聴衆の心をつかむためには「鬼」のような集中と執着、「花」のような明るさ華やかさ、
「乗（のり）」のような場の空気や人々の気持ちを察し相手を楽しませる気性の３要素が必要と言われる。
百田・有本両先生は申し分なくこの「鬼花乗（おにはなのり）」の達人である。ただ、一方で２人とも優秀な経営者の顔も持ち合わせている。
選挙で勝ち抜くためには、マネジメント能力も必要となる。あくまで推測だが、政党創設から初めての選挙は、
浮かれず、慌（あわ）てず、意外と地味にコツコツと選挙をするのであろう。選挙ポスターという慣習的な無駄な支出はなるべく削り、
金のかかる街宣車も極力使わず、金がかからないＳＮＳや街中の街頭演説で勝負、参政党のように演説後の講演会で選挙資金を集めるのではないだろうか。
こうしたケチケチ作戦を駆使しながら、少なくとも最低、数議席を実績として確保することに注力するとみている。
政党所属の国会議員が5人以上か、総選挙時の一回あたりの有効投票数の２％以上の得票になれば、国政政党となり国会で代表質問ができ、
政党交付金の支給対象となる。政党交付金は、政党に所属する議員数と、衆議院総選挙や前々回の参議院選挙の得票総数（国民一人当たり２５０円換算）で割り出され、
議員一人当たり数千万円以上が年４回にわけて支給される。まずこの国政政党になることを最初の目標にするのであろう。
一旦、国政政党になると百田・有本コンビが出演する国会中継が楽しみとなる。
一般大衆からみてわかりやすい表現で、代表質問で鋭く政策に切り込み続けるのであろう。
どんなに保守を嫌う左翼リベラルな大手の放送局、新聞社でも、日本保守党の存在を無視し続けることは難しいであろう。
国会中継を通じ日本保守党の人気が鰻のぼりで高まり、全国でその存在が知れ渡ることは間違いない。
するとマスコミによる党首失言やアンチ切り取り報道で、日本保守党へ凄（すさ）まじいバッシングが展開されるかも知れない。
しかし、ＳＮＳを中心にブーメラン効果でマスコミへは激しい逆バッシングが展開されるのではないかと予想している。
日本保守党のファン層が日々拡大する中、テレビや新聞の広告宣伝にも影響力のある経営者層に日本保守党を応援するファンが増えると予想している。
そのため、ある時点から、将来の政権与党への変身を見越して、マスコミの中に日本保守党の政治活動を強力に支援するところもあらわれるとみている。
国政政党になってからわずか数年で野党第一党になる可能性も否定できない。その時は、若い有能な保守議員たちが活躍、
百田・有本コンビの引退も視野に入ってくるのであろう。ただ、もし万一にも日本保守党が野党ではなく、
与党に化ける可能性がでてくれば、その時は、百田・有本の２トップは８０歳以上まで政治家として現役で活躍し続けざるを得ないという覚悟も必要となろう。
日本の立て直しには相当に時間がかかるとみている。
果たして日本保守党は日本人のための日本を取り戻すことができるだろうか
今まで明るい視点の切り口から日本保守党の未来ビジョンを描いてみたが、肯定的に描きすぎたかも知れない。
論点は、日本保守党が野党第一党や与党になる話ではない。そんなことは国民にとってどうでも良い話である。
果たして日本保守党が政治に加わることで、日本人のための日本を取り戻すことができるのかが一番大事な関心事なのである。
誰も正しい未来は予言できないので、日本保守党が日本人にとって優れた政治ができるのかはわからないというのが、正直な答えであろう。
ただ、一つはっきりと言えることは、今の岸田政権では、日本人のための日本を取り戻す政治は到底（とうてい）望めず、自民党の利権政治も食い止められず、
むしろ悪化の予感がするということである。また、岸田政権以外の自民党のどの政治家が政権をとっても、今のリベラルな政党体質では、
安倍政権のような保守には戻らないと感じる点も重要なポイントである。
要はＬＧＢＴの一連の騒動で、自民党に対する信頼は完全に消滅しており、今のままでは日本人のための日本を取り戻せるとは全く考えられないのである。
それなら、自民党以外で日本人のための日本を取り戻す政治をおこなう可能性のある新興の保守政党、
政治家に政治を託してみようという思いが強くなるのは当然のことである。
それだけ既存の野党も、自民党と似たり寄ったりで信頼できないと感じる人が増えているのである。
頼れる新興の保守政党は、参政党も良いかも知れないが、ここは危機意識を共有できる日本保守党に賭けてみたいという思いが強いのではないだろうか。
従って、日本保守党には、是非とも日本人のための日本を取り戻す政党になって欲しいという熱い思いが集結しており、
そうでないと困るという有権者も増えていくのではないかと思っている。それでは日本を良くする政策とは何かを考えると、利権追求のリベラルな自民党が、
今までろくなことをしてこなかったので、政策的な積み残しがありすぎ、何から手を付けてよいか困るぐらいである。
与党としては怠慢極まりなく、今まで日本人のためになる政策をしたという記憶は数えるほどしかない。
そこでここでは、移民政策、外国人の株式や土地の取得規制、経済政策の３つに絞って日本人のために日本を取り戻す政策を具体的に提案してみたい。
移民政策と外国人の株式や土地の取得規制は日本・日本人ファーストの考えを貫け
まず、移民政策では、一刻も早く、日本に定住する外国人に対して、国民保険とは別の民間保険で割高にはなるが、
新たに外国人向けの健康保険を創設、完全分離すべきと考える。また、居住５年で日本国籍がとれる制度を見直し、
もとの１０年以上に戻して、日本語試験合格を新たに条件として加えるべきではないかと思う。さらに国籍保有の資格を取得するためには、
日本国民として恥じない行動を心がけ、日本のために生きることを約束する宣誓書（せんせいしょ）に誓約させるべきではないかと考える。
つまり宣誓書の誓いを破る深刻な罪、例えば、国家反乱罪のクーデターのような重罪を犯した場合、国籍をはく奪することを本人へ自覚してもらう必要があるのだ。
また、海外から日本へやってきて、暫く日本に居住する外国人に対する移民政策の基本は、日本に住む以上、
日頃の生活や行動において日本社会へ迷惑をかけることはしないというごく当たり前のことを入国時に本人に誓約書で約束してもらうことである。
それが守れない場合、国外への強制退去、母国への強制送還もやむなしという毅然とした姿勢をとる必要もあるだろう。
さらに外国人として日本国内で頻繁にトラブルを起こす国家との間には、厳格なビザ制度を適用して、短期滞在しか許されないビザ発給により、
入国時にビザの有効期限が過ぎた後は、強制送還されることに同意する誓約書を事前に提出してもらう必要もでてこよう。
次に外国の株式や土地の取得規制は、相互主義という考え方が必要になってくる。
日本人や日本企業がある国で株式や土地を取得できる権利があれば、その国の人も日本で同じ権利を保有できるという考え方である。
さらに安全保障上の規制も大事な考え方となっている。特に外資規制については、外為法で出資できる業種や比率を細かく規定しており、
最近の米中貿易摩擦の影響から中国からの出資について規制を強化する動きとなっている。
土地については、自民党は規制に消極的で、中国人や中国企業による日本の土地の買い占めも放置したままとなっていた。
その背後に中国当局や不動産業界との利権が囁（ささや）かれてきたが、理由は不明である。万一にも台湾有事が起こり、
中国との関係が悪化すれば、戦争当事者である中国共産党に関係する中国人や中国企業の日本における土地や建物、株式、
その他の財産を全て没収できる法律を事前に整備しておけば心配ないという考え方もある。
ただ、権利関係が複雑になれば、有事に単純に没収するだけで問題を解決できるとは限らないので事前の対策も必要となってくる。
戦前の日本は、土地については、外国人土地法という法律があり、相互主義に基づいて、
日本人・日本法人による土地の権利を制限する国の外国人・外国法人は、
その内容と同じ制限を政令によってかけることができるという至極当たり前で真っ当な法制度が存在した。
戦後はこの外国人土地法は施行されてこなかったが、復活させれば、中国人や中国企業による日本の土地買い占めを防げると考えている。
米国では、外国政府や外資による投資が安全保障や公共の利益を阻害すると判断されれば、国が強制的に審査する制度がある。
日本も同様の制度を導入すれば、自衛隊基地周辺の安全保障上の問題となる中国人による土地の買い占めも厳しく規制できるようになる。
日本保守党には、この中国人や中国企業による土地買い占めへの対抗手段として、外国人土地法のような規制を導入して欲しいと願っている。
経済政策は単純かつ明快なＧＤＰ成長の長期目標を掲げ積極財政を推進するべき
経済政策は、国民所得が過去３０年間、あまり伸びなかったことからも明らかなように国内総生産のＧＤＰを欧米のように成長できなかったことが一番の問題であった。
理論上は、ＧＤＰは国民総所得とも等しいので、経済成長を国の最重要目標に掲げ、１０年間でＧＤＰ６百兆円を千兆円へ成長させ、
国民一人当たりの平均所得を５百万円から８百万円、そのためにインフレ率２％を含み、
年率５％の経済成長を目指すというわかりやすく覚えやすい単純な数字の国家目標を設定、積極財政による経済成長を促す政策へ大転換をはかるべきであろう。
ＧＤＰの拡大、それによる国民所得の向上という単純かつ明快な長期目標の設定をおこなうことで、
財政赤字や緊縮財政と言ったマイナス発想の経済政策の考え方をすべて払拭（ふっしょく）、
労働力が限られる中で生産効率を高めるための様々な前向きな機械投資、公共投資を促進する具体的な政策も立案するべきである。
大事なことは今までの自民党のように経産省や財務省など官僚だけに成長戦略を考えさせ丸投げをするのではなく、
政党自らがシンクタンクを創設、組成して、優れた若い人財を集め、政策立案を競わせるようにすれば、結構優れた投資プランを策定できるとみている。
ＧＤＰ成長のための投資資金の調達は、国債発行を優先する考え方、発想が必要となる。
また、ＧＤＰ千兆円の達成のためには消費市場３百兆円強を２倍以上に拡大させる必要があり、個人の可処分所得を思い切って増やす減税政策も推進する必要がでてこよう。
単純計算でＧＤＰ６百兆円の時に７０兆円の租税収入（所得税２０兆円、法人税１２兆円、消費税２２兆円、その他１６兆円）があれば、ＧＤＰの税率は１２％となる。
仮に２％減税をおこなえば、ＧＤＰが千兆円の時の租税収入は１０％の百兆円となり、減税しても３０兆円も税収が増える計算となる。
国民所得を上げるためには何よりＧＤＰの拡大が必要不可欠であり、最低賃金を先に引き上げる考え方もあるかも知れないが、
むしろ移民政策を今より厳しくして、安易に安価な外国人労働力に頼れなくする政策を推進すれば、賃金は自然と上がっていくとみている。
労働力に制約がある中で経済成長を推進するためには、生産効率をあげるための機械投資しか手段はなく、
そのための国内投資を至るところで活発にしていく政策を強化する必要がある。
例えば、魚介類のような鮮度が求められ、複雑な食品加工の分野では、今までは外国人の安い労働力に頼るしかないという発想しかなかった。
むしろ、双腕ロボットのメーカーと一緒にＡＩを駆使した魚介類の解体、骨抜きなどの細かな工程に挑戦するところを見つけ出して、
そこに技術支援や資金投入をする発想が必要となるのであろう。国主導でそうした生産性アップの機械投資に積極的に支援することで、
どこか１か所で魚介類のロボット加工生産が可能となれば、それを全国で水平展開すれば、労働集約的な職場の無人化、省人化を強力に推し進められると考えている。
要は、「Work Smarter, Not Harder」という考え方で、汗水たらして働く発想から脱却し、少しでも賢く働く方法を見つけ出すことである。
経済成長を促す場合に大事なことは、生産効率を上げるための機械投資は、最初から巨額の投資資金を投入する発想を捨て、
まずは１つの完全な無人化、省人化のモデルとなるパイロット工場の開発に技術や資金を投入、
「百の理屈より一つの実績」という考え方でプロトタイプ（原型モデル）の完成に注力することである。
このプロトタイプを水平展開し、改善改良を繰り返して、全国普及をはかるプロセスにおいて、民間へその導入を促すための資金支援を積極的に推進するべきであろう。
日本保守党には仕事をする働き者の政治家を国政に送り込んで欲しいと願っている
大方の有権者は、金儲けの利権の話だけはやたら熱心だが、
国民のための政治を推進するために一所懸命に働いているのかが見えないわからない議員が多すぎる今の自民党には失望している。
ちゃんと政治という仕事をやっていれば、今まで述べたような移民規制や経済政策などは誰でもその必要性がわかる話で、
とっくの昔に政策として実行できていなければ、一般企業であれば、怠慢を理由にクビ、リストラという厳しい処分がくだされる話である。
自民党一強の中で、無能な議員を次々と選挙で落選させる仕組みが機能せず、いつまでも安倍首相の幻影にとらわれ、自民党を信じてきた有権者にも責任があったと思っている。
一般に能力のない無能な人間ほど仕事ができない理由を自分以外の他人のせいだと責任を転嫁する傾向がある。
自民党の議員が、財務省が自分たちの言うことを聞いてくれない、だから積極財政が推進できないという言い訳をよくする。
日本人は優しく大人しく聞いているが、内心では「何を頓珍漢な言い訳をしているのだろう。君たち政治家がしっかり勉強して官僚を納得させ、
動かせないから駄目なのだ」と思っているということを感じ取らないといけない。
政治は真剣勝負の戦いの場であり、政策一つとっても、頭から血が滲（にじ）むような思いで本当にこの政策が国民のためになるのかどうかを考えられる政治家が必要なのである。
夜の飲み会であの議員は気前良くおごってくれる、いやあの議員は冷たく、だからあの派閥にはよんでもらえないなどの他愛（たわい）もない永田町の裏話には、
国民はもううんざりという気持ちになっている。しっかりと仕事をしていれば、政治家同士の相性の話はある程度面白く聞ける。
しかし、国民がありがたいと思える仕事を何もしていなければ、むしろ酒の話より真面目に政治の仕事をしてはどうかという話で、
そうした国民感情を理解できなければ、政治家としては終わっているのであろう。
今後、選挙があれば、日本保守党はある程度の議席はとれると思っている。
そこで自民党を反面教師にとにかく国民のために国民目線で仕事ができる働き者の政治家を次々と送り込んで欲しいと願っている。
